東京都小田急線沿線の不妊治療対応の泌尿器科

泌尿器科について

泌尿器科は、尿を作り体外に排出する器官である泌尿器の疾患を扱う診療科です。泌尿器には、腎臓、尿管、膀胱、尿道などが含まれます。尿の排出や体内の水分バランスを保つ役割を持つこれらの臓器の不調は、生活に大きな影響を与えてしまうことがあります。また男性の場合では、前立腺、陰嚢・精巣、陰茎などの男性生殖器も泌尿器科の診療範囲となります。

泌尿器の疾患が関わると考えられる症状としては、排尿時の痛みや違和感、尿が出にくい、または頻尿である、血尿がある、夜間に何度もトイレに行く、精巣や陰茎の痛み、腫れなどがあります。また腰痛や下腹部の痛みは、腎臓や膀胱の問題の可能性があるため、泌尿器科での診療となる場合があります。さらに自覚症状がなくても、健康診断で尿潜血やタンパク尿を指摘された場合は、泌尿器に関する注意すべき病気が潜んでいる可能性がありますので、早めに泌尿器科を受診しましょう。

泌尿器に関わる疾患としては、排尿時の痛みや頻尿、発熱を伴う「尿路感染症」、細菌の感染などによって引き起こされる「膀胱炎」、男性にみられ、尿が出にくくなる「前立腺肥大」、尿路（腎臓、尿管、膀胱、尿道）に結石が発生し、激しい痛みなどの症状がみられる尿路結石があります。さらに腎臓機能が低下し、腎不全を起こして人工透析が必要になってしまうリスクのある慢性腎臓病（CKD）や、腎臓がん、膀胱がん、前立腺がんなどの泌尿器系のがんも含まれます。女性に多い泌尿器疾患としては、頻尿、尿もれ、膀胱炎、骨盤臓器脱などで、男性で注意すべき疾患は前立腺肥大症、前立腺がんなどです。

泌尿器科では、尿検査や血液検査、エコー検査などを行って原因疾患を探っていきます。治療が必要であれば、それぞれの症状や疾患および進行度合いに合わせて適切に行っていきます。なお軽症の感染症や炎症には、抗生物質や消炎鎮痛剤などの薬物療法が用いられます。一方で、結石などは衝撃波で砕いて体外に排出する治療や、必要に応じて内視鏡手術が行われます。また、前立腺肥大症やがんなどの進行性疾患の場合は、外科手術や放射線治療が選択されることもあります。

泌尿器に関するお悩みは、恥ずかしさなどから受診をためらう方も多いようですが、症状が悪化する前に早期に受診することが大切です。泌尿器科というと男性の科というイメージがあるかもしれませんが、女性泌尿器科を設けている医療機関や、女性医師による診療を行っている医療機関もあり、女性にとって受診しやすい泌尿器科も多くなっています。

不妊治療について

男女のパートナーが避妊をせずに性生活を継続的に行い、1年以上妊娠がみられないという場合は、不妊症と定義されます。この不妊症に対し行われる医学的な治療が不妊治療です。不妊症には男性または女性のどちらか、あるいは両方に原因が求められる場合があり、治療法にも様々なものがあります。

不妊症の治療にあたっては、精液検査や血液検査、超音波検査などの様々な検査を行い、不妊の原因を調べます。基本的にはその結果に沿って治療を行っていきます。しかし、検査をしても原因が分からないことも少なくありません。ただ原因がはっきりしなくても、妊娠を目指して治療を行うこともあります。不妊治療には大きく分けると「一般不妊治療」と「生殖補助医療（高度不妊治療）」があります。

一般不妊治療は、「タイミング法」と「人工授精」を指します。タイミング法とは女性の排卵周期を把握し、最も妊娠しやすいタイミングで性交を行う治療法です。基礎体温測定や超音波検査、排卵検査薬を使用して性交のタイミングを決めます。排卵が正常に行われていない場合、排卵誘発薬を使用して排卵を促すこともあります。使用される薬剤としてはクロミフェンやゴナドトロピンといったホルモン剤があります。

人工授精は、マスターベーションなどにより精子を採取し、カテーテルを用いて調整した精液を子宮内に注入する方法です。排卵誘発薬を併用する場合もあります。排卵に合わせて行うことで、受精の可能性を高めます。精子の運動性や量に問題がある場合に行われます。

生殖補助医療（高度不妊治療）は体外受精などの不妊治療を指します。体外受精は、卵巣を穿刺し採取した卵子を、シャーレ上で精子と受精させるものです。受精卵は3日から5日培養を行った後、カテーテルで子宮内に移植されます。排卵誘発剤を用いて複数の卵子を採取し、移植されなかったものは凍結保存します。

また体外受精の一種である顕微受精は、顕微鏡を見ながら、卵巣を穿刺し採取した卵子に注射針で精子を注入し受精させるものです。精子数が少なかったり精子の運動能力が低かったりする場合に実施されることが多く、男性不妊治療と組み合わせることも多くなっています。このほか、凍らせて保存した胚をとかし子宮内に戻す凍結融解胚移植などがあります。

不妊治療はこれまで自由診療で実施され、診療内容については様々なものがありましたが、令和4年（2022年）4月から有効性・安全性が示された治療、具体的には、タイミング法などの一般不妊治療や、採卵・採精から胚移植に至るまでの基本的な生殖補助医療が保険適用されています。